大原孝治とドンキホーテ、流通業態をめぐる戦略

流通業の世界とひとくちにいっても、顧客との接点にあたる店舗の業態には多くのバリエーションがありますので、単純に同列に見ることはできず、業態によるある程度のカテゴライズをした上で分析をする必要があります。そのなかでも経営者が大原孝治のドンキホーテホールディングスといえば、これまで大型ディスカウントストアの業態で全国各地に進出し、ユニークな店舗の外観や圧倒的な陳列などのパワーで業績を伸ばしてきました。その経営の舵取りをしてきたのが大原孝治社長ですが、これまでの記者会見における発言や実際の行動から見る限りでは、単純に大型ディスカウントストアの新規立地を増やすことだけでは満足しておらず、従来の業態を超越するような新しい目標に向かってチャレンジしている様子がうかがえます。

その証左となるのが株式会社ドンキホーテホールディングスによる株式会社ユニーの完全子会社化という事例です。株式会社ユニーは言わずとしれた大型スーパーマーケットの草分け的存在ですが、これまで食品販売に比重が偏っていたため、昨今の流通業界の逆境下では経営が思わしくなく、何らかの打開策を必要としていた経緯があります。そこに提携関係を持ち込んでディスカウントストア業態との共同化を図ったのが大原孝治社長であり、完全子会社化でますます従来の戦略の強化が進むものと予想されます。これを単なる出資関係という枠組みだけで捉えるのは、かならずしも適切なこととはいえません。ディスカウントストア業態と大型スーパー業態が統合した新しい業態が誕生する可能性を考えると、流通業の将来への期待や広がりを展望することができるはずです。